偏見を払拭。葬儀業界を目指す若者が増えている

Jeana

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昔は偏見があった葬儀業界。しかし、その葬儀業界を目指す若者が増えているそうだ。

27日に放送された「ちちんぷいぷい」(毎日放送)では、その背景を追った。
4月に関西初の葬儀のプロを目指すための「葬儀ディレクターコース」が専門学校で開設。現役の葬儀業界で働くプロが講師を務め、毎日、葬儀概論を教え、祭壇を組み立てる実技なども行われている。コースは2年間で、「葬祭ディレクター」資格の取得を目指す。

現在、1期生は4人。そのうちの一人の男性は、高校生のときに祖父が他界。「きれいな言葉使いで進行していくのがすごくかっこいいと思った」と進路のきっかけを話す。

かつては家業として存在していた葬儀業界は、人の死を扱うために、若い人からは敬遠されていた。

しかし、最近はイメージを払拭。葬儀を親族だけで行う場合も増え、サービス業と捉えるようになり、この変化に伴い、若い人が増えているそうだ。

大阪の葬儀会社の八光殿では、今年5名の大卒者が入社。3000時間以上の研修が行われている。

社長も時代の変化を感じている。「父親が創業で、産まれたときからやっていたために"葬儀"というだけでイジメにあった。しかし、今はそんなことは全くない。"人のために"ということが増えてきた」と現代では偏見がなくなっているという。

とはいえ、葬儀のイメージは変わっても、死や哀しみと向き合うことは同じ。
「人生最後の舞台をお思いやりを持ってサポートしたい」という若い人が増えて、この業界を支えている。

最近では、葬儀関係の展示会も行われ、バーチャル葬儀や、お棺桶もデザイン化されたものもあり実に多様化。
さらに、少子化問題、高齢化社会がすすむことで、多死、小規模化時代へと変貌を遂げている。

展示会の主催者によると、昔は会葬者が多かったために、式場が今までのアピールポイントだったのが、減ったために、遺族に対しておもてなし、サービスをするのが一番の課題。式場よりも、遺族控室の方が重要になっているそうだ。

時代の変化により、変わりゆく葬儀業界。サービス業として認識されることで、若者世代は入りやすくなっている。

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